九州英語教育学会(KASELE)の公式ウェブサイトです。

KASELE紀要投稿規定

  • HOME »
  • KASELE紀要投稿規定

「九州英語教育学会紀要」投稿規定

 

1993年施行

2008年改正

2009年改正

2010年改正

 

 

1.本紀要への投稿資格を有するものは本学会の会員であり,かつ投稿原稿は当該年度に九州英語教育学会もしくは全国英語教育学会で発表されたものに限る。和文英文にかかわらず,投稿原稿は未公刊のものとする。

 

2.原稿は原則として,ワープロまたはパソコンで作成し,和文英文いずれの場合も,三部の原稿を送ること(コピーでも可)。

和文横書き  A4判  45字×38行                                  10枚以内

英文     A4判  90ストローク(打)×38行         10枚以内

なお,グラフや図表などを加える場合は,制限枚数以内に収める。また,グラフや図表を印刷所に作成依頼することができる。この場合,所用スペースを頁の中に予め確保しておく。

 

3.論文の内容をおさめたフロッピーディスクもしくはCDを同封すること。その際に使用したワープロソフト名も明記しておくこと。

 

4.投稿原稿の形式は,題名,氏名,所属,序(はじめに),目的,方法,結果,考察,注,参考文献などの項目から成るものとする。

 

5.本学会の研究発表大会におけるシンポジウムの提案者は上記の規定に従って,発表要旨を3頁以内にまとめて原稿を提出することができる。

 

6.本紀要の冊子は,別に表紙をつけて題名,所属名及び執筆者の氏名を記入する。和文原稿を提出する際も,別紙に英文の題名と氏名を記入したものを必ず添付する。

 

7.本紀要に掲載される論文の見出しについては,大見出しを2行,小見出しを1行と見なす。句読点,カギカッコなどは和字の1字分とする。

 

8.論文中の引用表示の方法について

本紀要の信頼性を高めるためにも本規定を遵守することが望まれる。直接引用については英文では“  ”,和文では「  」を用いて引用の範囲を明示する。出所について,例えば英文の場合に文章中で著者名が述べられている場合は著者名の後に(1976),そうでない場合は(Wilkins,1976)のように示す。和文では,例えば文章中に著者名が述べられている場合は(1985),そうでない場合は (吉田,1985) のようにして引用の出所を明示する(カッコ内の数字は出版年)。さらに直接引用を用いた場合には,引用個所のページ数が加わる。例えば,順次(1976,p.23),(Wilkins,1976,p.23),(1985,p.123),(吉田,1985,p.123)のようになる。

9.レファレンス(参考文献)は,論末に一括して掲載する。引用あるいは参考にした論文の著者名をアルファベット順に並べて,それぞれ出版年,著書名,論文名,掲載雑誌名,出版社などを明示する。詳しくはAPA Publication Manual (3rd Ed.)あるいはLanguage Learning Vol.41(pp.639-642)を参照されたし。

研究雑誌に掲載された論文からの引用のレファレンス例:

Bolus, R.E., Hinofotis, F.B., & Bailey, K. M. (1982). An introduction to generalizability

theory in second language research. Language Learning, 32, 245-258.

大谷泰照(1991).「外国語としての英語の到達点」『英語教育』第40巻,第11号,大修館書店. pp.8-10.

著書からの引用のレファレンス例:

Hatch, E., & Farhady, H. (1982). Research design and statistics for applied linguistics. Rowley, Mass.: Newbury House.

高梨庸雄,高橋正雄(1990). 『英語教育学概論』,金星堂.

編集された書籍の論文あるいは章からの引用レファレンス例:

Krashen, S.D. (1983). Newmark’s “Ignorance Hypothesis”and current second language acquisition theory. In S.M. Gass & L. Selinker (Eds.), Language Learning (pp.135-153). Rowley, Mass.: Newbury House.

同じ著書の論文(著書)を複数載せる例:

MacIntyre, P.D. (1994). Variables underlying willingness to communicate: A casual analysis. Communication Research Reports, 11(2), 135-142.

MacIntyre, P.D. (2007). Willingness to communicate in the second language: Understanding the decision to speak as a volitional process. Modern Language Journal, 91(4), 564-576.

 

10.英文の原稿提出に当っては,必ずnative checkを済ませておく。

 

11.本紀要は運営委員会に委嘱された編集委員が提出原稿に眼を通し,論文の論述形式などについて,助言をしたり,訂正を求めることができる。

12.  紀要CD-ROM掲載における論文の著作権は本学会に属する。

 

 

 

原稿送付先      〒858-8580 長崎県佐世保市川下町123  長崎県立大学 麻生 雄治研究室

九州英語教育学会事務局 麻生 雄治

TEL :0956-47-6407   EMAIL   office@kasele.org

PAGETOP
Copyright © 九州英語教育学会 All Rights Reserved.
Powered by WordPress & BizVektor Theme by Vektor,Inc. technology.