1993年施行
2008年改正
2009年改正
2010年改正
2017年改正

１．本紀要への投稿資格を有するものは本学会の会員であり，かつ投稿原稿は当該年度に
　　九州英語教育学会もしくは全国英語教育学会で発表されたものに限る。
　　和文英文にかかわらず，投稿原稿は未公刊のものとする。
２．原稿は原則として，ワープロまたはパソコンで作成し，和文英文いずれの場合も，
　　三部の原稿を送ること（コピーでも可）。
　　　和文横書き　A４判　45字×38行　　　　　　　　　10枚以内
　　　英文　　　　A４判　90ストローク（打）×38行　　10枚以内
　　なお，グラフや図表などを加える場合は，制限枚数以内に収める。また，グラフや図表を
　　印刷所に作成依頼することができる。この場合，所要スペースを頁の中に予め確保しておく。
３．投稿原稿は，MS Word形式，およびPDF形式で保存した２種類のファイルを，
　　下記の送付先へ電子メールにて提出する。
４．投稿原稿の形式は，題名，氏名，所属，序（はじめに），目的，方法，結果，考察，
　　注，参考文献などの項目から成るものとする。
５．本学会の研究発表大会におけるシンポジウムの提案者は上記の規定に従って，
　　発表要旨を3頁以内にまとめて原稿を提出することができる。
６．本紀要の冊子は，別に表紙をつけて題名，所属名及び執筆者の氏名を記入する。
　　和文原稿を提出する際も，別紙に英文の題名と氏名を記入したものを必ず添付する。
７．本紀要に掲載される論文の見出しについては，大見出しを２行，小見出しを１行と見なす。
　　句読点，カギカッコなどは和字の１字分とする。
８．論文中の引用表示の方法について
　　本紀要の信頼性を高めるためにも本規定を遵守することが望まれる。
　　直接引用については英文では”　”，和文では「　」を用いて引用の範囲を明示する。
　　出所について，例えば英文の場合に文章中で著者名が述べられている場合は著者名の後に（1976），
　　そうでない場合は（Wilkins, 1976）のように示す。和文では，例えば文章中に著者名が
　　述べられている場合は（1985），そうでない場合は（吉田，1985）のようにして引用の出所を
　　明示する（カッコ内の数字は出版年）。さらに直接引用を用いた場合には，引用箇所のページ数が
　　加わる。例えば，順次（1976, p.23），（Wilkins, 1976, p.23），（1985, p.123），
　　（吉田，1985, p.123）のようになる。
９．レファレンス（参考文献）は，論末に一括して掲載する。引用あるいは参考にした論文の著者名を
　　アルファベット順に並べて，それぞれ出版年，著者名，論文名，掲載雑誌名，出版社などを明示する。
　　詳しくはAPA Publication Manualを参照されたし。
　　　※ 研究雑誌に掲載された論文からの引用のレファレンス例：
　　　　Bolus, R.E., Hinofotis, F.B., & Bailey, K.M. (1982). An introduction to generalizability
　　　　　　theory in second language research. Language Learning, 32, 245-258.
　　　　大谷泰照 (1991). 「外国語としての英語の到達点」『英語教育』第40巻，第11号，
　　　　　　大修館書店. pp.8-10.
　　　※ 著書からの引用のレファレンス例：
　　　　Hatch, E., & Farhady, H. (1982). Research design and statistics for applied linguistics.
　　　　　　Rowley, Mass.:Newbury House.
　　　　高梨庸雄，高橋正雄 (1990). 『英語教育学概論』. 金星堂.
　　　※ 編集された書籍の論文あるいは章からの引用レファレンス例：
　　　　Krashen, S.D. (1983). Newmark’s “Ignorance Hypothesis” and current second
　　　　　　language acquisition theory. In S.M. Gass & L. Selinker (Eds.), Language
　　　　　　Learning (pp.135-53). Rowley, Mass: Newbury House.
　　　※ 同じ著書の論文（著書）を複数載せる例：
　　　　MacIntyre, P.D. (1994). Variables underlying willingness to communicate:
　　　　　　A casual analysis. Communication Research Reports, 11(2), 135-142.
　　　　MacIntyre, P.D. (2007). Willingness to communicate in the second language:
　　　　　　Understanding the decision to speak as a volitional process. Modern Language
　　　　　　Journal, 91(4), 564-576.
10．英文の原稿提出に当っては，必ずnative checkを済ませておく。
11．本紀要は評議員会に委嘱された編集委員が提出原稿に眼を通し，論文の論述形式などについて，
　　助言をしたり，訂正を求めることができる。
12．紀要CD-ROM掲載における論文の著作権は本学会に属する。

　　　原稿送付先　　office.kasele@gmail.com